はい可能です。分譲マンションはじめ、住宅以外の用途で使用されていた建築物(たとえば、オフィス、倉庫その他）の住宅転用も、法律に適合する範囲内であれば、積極的にご対応致します。想像以上に魅力的な住まいとなるかもしれません。

ご安心ください。漠然としたイメージをお伝えいただければ、過去の事例や、参考写真などを見ながら意見交換を重ね、お客様のご要望を把握します。その上で当方にてトータル提案を致します。

①物件の取得費用、②工事費用、③諸経費の、大きく3つに総額を分けて考えます。特に②が状況により大きく変動しますが、過去の実績を参考に工事内容に従い概算金額をご提示します。また、不動産取得に関わり発生する諸々の経費に加えて、エアコンやカーテン費用も割り当てることをお勧めしています。

オーナー様との交渉次第となります。お客様のニーズをお聞きし、当方にて条件をアレンジしてオーナー様と折衝を行います。例えば、お子様の健康に配慮するため、天然素材の内装に変更できる賃貸物件を借りたいというご要望があれば、工事代金負担配分や家賃設定など、実現へ至る条件を提示致します。 さらには、賃貸契約後に、自分たちでリフォームしたいというお客様へは、原状回復義務を設定しない賃貸契約を結ぶという方法もあります（詳しくはこちら →）。

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